北欧パン閉店理由とは？愛された「HOKUO」が姿を消した背景と鉄道駅ナカビジネスの変遷

小田急線の駅を中心に、青い看板がトレードマークだったパン屋さん「HOKUO（北欧）」を覚えている方は多いのではないでしょうか。通勤や通学の途中にふらりと立ち寄り、慣れ親しんだ味を購入するのが日課だったという鉄道利用者も少なくありません。しかし、2022年、首都圏全域で親しまれてきたこのブランドは、突如として全店舗の閉店という大きな節目を迎えました。

長年愛されてきたお店がなぜ姿を消さなければならなかったのか、その裏側には鉄道業界全体を揺るがした社会情勢の変化や、私たちのライフスタイルの移り変わりが深く関係しています。この記事では、北欧パン閉店理由を軸に、鉄道と街の関係性がどのように変わったのかを紐解いていきます。あの懐かしい味の記憶とともに、駅ナカビジネスの今とこれからを一緒に見ていきましょう。

北欧パン閉店理由の真相と2022年に起きた全店撤退の衝撃

2022年2月28日、首都圏を中心に展開していた「北欧トーキョー」が運営するすべての店舗が閉店し、多くのファンを驚かせました。小田急沿線を中心に、駅の改札を出てすぐの場所や駅構内で当たり前のように見かけていたお店がなくなるというニュースは、単なる一企業の撤退以上の衝撃を街に与えたのです。まずは、なぜ全店閉店という決断に至ったのか、その直接的な理由から見ていきましょう。

鉄道利用客の激減が経営の根幹を揺るがした

HOKUOの店舗展開は、その多くが「駅チカ」や「駅ナカ」という立地に特化していました。これは小田急電鉄の完全子会社であったという強みを活かした戦略でしたが、新型コロナウイルスの感染拡大によって、この最大の強みが弱点へと変わってしまいました。緊急事態宣言や外出自粛要請により、鉄道を利用する通勤・通学客が激減したことが、売上に致命的な打撃を与えたのです。

特に朝のラッシュ時間帯に朝食を購入する客や、帰宅途中に翌日のパンを買っていく層が、在宅勤務（テレワーク）の普及によってごっそりと消失しました。駅という場所は人が集まることで価値を発揮しますが、人が通らなくなればその賃料コストや人件費を支えることが難しくなります。経営を維持するための損益分岐点を大きく下回る状況が続いたことが、閉店を決断する最大の引き金となりました。

さらに、鉄道会社全体が旅客収入の減少に直面しており、グループ全体での事業再編が急務となっていました。不採算部門の切り離しや、より収益性の高いビジネスモデルへの転換を迫られる中で、労働集約型で利益率が圧迫されていたパン製造販売事業が整理の対象となったのは、経営合理化の観点から避けられない選択だったと言えるでしょう。

原材料費と人件費の高騰による利益構造の悪化

パン業界全体が直面している課題として、小麦粉やバターといった原材料費の世界的な高騰があります。HOKUOも例外ではなく、高品質なパンをリーズナブルな価格で提供し続けることが年々困難になっていました。特に鉄道駅という一等地に店を構える以上、店舗維持費や物流コストも高く、薄利多売のモデルは限界を迎えていたと考えられます。

また、ベーカリー事業はパン職人の技術や、早朝からの販売スタッフ確保が不可欠な業態です。深刻な人手不足に伴う人件費の上昇は、24時間近いサイクルで稼働する製パン工場や店舗運営にとって大きな負担となっていました。コストが増え続ける一方で、消費者の節約志向やコンビニエンスストアのパンの進化といった競合環境も激化し、価格転嫁が難しい状況に追い込まれていたのです。

小田急グループによる事業ポートフォリオの見直し

HOKUOを運営していた株式会社北欧トーキョーの親会社である小田急電鉄は、中期経営計画の中で「事業ポートフォリオの最適化」を掲げていました。これは、グループ全体の持続可能性を高めるために、どの事業に注力し、どの事業から撤退するかを厳格に判断するプロセスです。残念ながら、当時の市場環境において、自社でのパン製造販売は持続的な成長が見込みにくいと判断されました。

鉄道会社が自社ブランドの飲食店を持つことは、かつては駅の魅力を高める重要な手段でした。しかし、現在では自前で運営するリスクよりも、外部の有力なパートナーと提携する方が効率的であるという考え方が主流になっています。HOKUOの店舗網をスーパーマーケット大手のライフコーポレーションへ譲渡するという決断も、この「外部連携による効率化」の流れの一環です。

ライフコーポレーションへの店舗譲渡と「小麦の郷」への転換

HOKUOが完全に消滅してしまったわけではなく、その一部の拠点は別の形で息づいています。全39店舗のうち、16店舗がスーパーマーケット大手「ライフ」を運営するライフコーポレーションへと引き継がれました。これにより、私たちが毎日利用していた駅前の風景は、別のブランドへと塗り替えられることになったのです。ここでは、譲渡の背景とその後の変化について解説します。

「小麦の郷」としてリニューアルされた元HOKUO店舗

ライフコーポレーションへ譲渡された16店舗は、現在、同社のインストアベーカリーブランドである「小麦の郷」などとして再出発しています。HOKUO時代からの常連客にとっては、馴染みの場所で再びパンが買えるようになったことは救いでしたが、商品ラインナップやブランドイメージは一新されました。これは、スーパーマーケットが得意とする「日常使いの惣菜パン」へのシフトを意味しています。

ライフ側にとって、駅チカの好立地にあるHOKUOの店舗跡地を手に入れることは、自社のブランド認知度を高め、新たな顧客層を開拓するための絶好のチャンスでした。一方で、かつてのHOKUO特有の北欧風のデザインや、特定の人気メニューが完全に再現されているわけではありません。店舗の見た目は変わっても、鉄道利用者の利便性を支える役割は引き継がれている形です。

従業員の雇用維持と技術の継承

事業譲渡の大きな目的の一つに、そこで働くスタッフの雇用を守るという側面がありました。北欧トーキョーで働いていた従業員の一部は、ライフ側へ転籍する形となり、長年培ってきた販売や調理の経験が活かされることになりました。閉店という形をとりつつも、働く人々のスキルが失われないよう配慮された譲渡劇だったと言えるでしょう。

しかし、パンの製法については、セントラルキッチン方式を採用していたHOKUOと、店舗ごとに特色を出すライフのスタイルでは異なる点も多いようです。技術の継承という点では、かつてのレシピがそのまま残るわけではなく、新しい組織の基準に合わせて最適化されていきました。それでも、駅前でパンを焼き続けるという文化は、看板を変えて維持されることになりました。

小田急電鉄の戦略的パートナーシップの意図

なぜ小田急電鉄は、他社への店舗譲渡を選んだのでしょうか。そこには、駅ナカという貴重な資産を遊ばせることなく、確実に収益を生み出せるパートナーに託したいという思惑がありました。自前での運営を続けるには赤字リスクが高いものの、場所貸しという形であれば安定した賃料収入が得られます。

また、ライフのような強力な小売資本が入ることで、駅の利便性が向上し、結果として小田急線全体の価値維持につながると考えたのでしょう。鉄道会社が自前主義を脱却し、得意分野を持つ外部企業と手を組むことで、街のインフラとしての機能を強化しようとする現代的な経営判断が見て取れます。

北欧パン（HOKUO）の歴史と愛された理由

そもそも、HOKUOはなぜこれほどまでに多くの人に親しまれてきたのでしょうか。そのルーツは北海道にあり、独自の北欧文化を取り入れたコンセプトが斬新でした。鉄道の駅という忙しい空間において、北欧の温かみを感じさせるデザインやパンの味は、多くの人にとって束の間の癒やしとなっていたのです。

札幌発祥の「北欧」と小田急の出会い

北欧パンの歴史は、1979年に北海道札幌市で創業した「株式会社北欧」から始まります。当時、本格的なパン作りと北欧のライフスタイルを掛け合わせたコンセプトは非常に珍しく、瞬く間に人気となりました。その後、1988年に小田急電鉄と合弁会社「北欧トーキョー」を設立し、首都圏へと進出しました。これが、私たちの知る小田急沿線のHOKUOの始まりです。

青い屋根の家と少女を描いたロゴマークは、北欧の清涼感と温かさを象徴していました。駅ナカという機能重視の場所でありながら、どこか情緒を感じさせるブランド戦略が、殺伐としがちな通勤風景に彩りを与えていたのです。札幌で培われたパン作りのノウハウと、鉄道会社の持つ立地優位性が組み合わさったことで、首都圏における確固たる地位を築きました。

「スカンジナビア」などの名物メニューとこだわり

HOKUOといえば、これを食べなければ始まらないという看板メニューがいくつもありました。例えば、サクサクの生地にほどよい甘さのクリームが入った「スカンジナビア」や、ボリューム満点の「クインシー」などは、世代を超えて愛されたロングセラー商品です。これらは、忙しい合間に片手で食べやすく、かつ満足感が高いという駅ナカのニーズを的確に捉えていました。

また、冷凍生地を使用しながらも、最終的な焼き上げを店舗に近い形で行うことで、常にフレッシュな状態で提供する工夫がなされていました。当時はまだ珍しかった「焼きたて」を駅で買えるという体験が、コンビニエンスストアとの差別化要因になっていました。単なる空腹を満たすための食べ物ではなく、少し贅沢な「今日のご褒美」としてのパンを提供し続けていたのです。

かつての人気メニュー、チョコがけのクインシーや、ずっしりと重みのあるこしあんぱんを懐かしむ声は、SNS上でも今なお絶えません。それほどまでに人々の日常に溶け込んでいた証拠と言えるでしょう。

北海道の「HOKUO」と首都圏の「HOKUO」の違い

よく混同されることがありますが、札幌の「北欧」と東京の「北欧トーキョー」は、後に経営母体が分かれていました。北海道の会社は紆余曲折を経て別の道を歩んでいましたが、首都圏のHOKUOが全店閉店した際、北海道側でも店舗数の減少や経営環境の変化が進んでいました。ブランドの源流は同じでも、その末路はそれぞれの地域事情によって異なるものとなりました。

首都圏のHOKUOは、完全なる「鉄道系ベーカリー」として進化を遂げ、小田急という強力なインフラと共に歩んできました。そのため、鉄道需要の変動という、地域特有の外部要因に強く依存する構造になっていました。一方、北海道の北欧はより地域密着型の店舗展開が中心であり、両者は似て非なる歴史を刻んでいたのです。2022年の閉店は、あくまで「鉄道会社が運営するパン屋」というモデルの一つの終焉だったと言えます。

鉄道駅ナカビジネスの変遷とパン業界の苦境

HOKUOの閉店は、パン業界全体が置かれている厳しい状況と、駅ナカというビジネスモデルの転換点を象徴しています。駅にあるお店は、黙っていても客が来るという黄金時代は過去のものとなり、現在ではより高い専門性や、鉄道以外の集客力が求められるようになっています。

「駅チカ」の価値が変わった2020年代

以前は「駅に近いこと」が店舗の生存を保証する最大の要因でした。しかし、デジタル化が進み、買い物のスタイルが変化したことで、駅の立ち位置が変わりました。わざわざ電車に乗って移動する人が減れば、駅構内の店舗は存続できません。HOKUOの閉店理由は、まさにこの「駅の集客力」に対する絶対的な信頼が崩れたことにあります。

これからの駅ナカは、単に便利な場所であるだけでなく、「そこに行かなければ手に入らない体験」や、ネット予約を活用したピックアップ拠点としての役割が求められています。大量生産・大量販売を前提としたベーカリーチェーンにとって、人流が不透明な駅ナカは、かつてほど魅力的な場所ではなくなりつつあるのが実情です。

コンビニベーカリーの進化と強力な競合相手

HOKUOを苦しめた大きな要因の一つに、コンビニエンスストアのパンの劇的な進化があります。100円台で買えるリーズナブルな価格設定と、毎週のように投入される新商品、そして24時間いつでも買える利便性。これらが、駅チカパン屋のシェアを少しずつ、しかし確実に侵食していきました。

専門店のパンは美味しいものの、価格が200円〜300円台へと上昇する中で、消費者は「日常使いはコンビニ、特別な時は高級食パン店」という使い分けをするようになりました。その中間層に位置していたHOKUOのようなベーカリーチェーンは、最も激しい競争にさらされ、立ち位置が曖昧になってしまったのです。ブランドの個性を維持しながら、コンビニに対抗し続けるのは並大抵のことではありません。

高級食パンブームの終焉とベーカリーの淘汰

HOKUOが閉店に向かう時期と重なるように、街中を席巻していた高級食パンブームも落ち着きを見せ始めました。これはパン業界全体で「消費の二極化」が進んだ結果です。一時のブームに乗り、高単価で勝負する店が増えた一方で、原材料費の高騰が続き、多くのベーカリーが経営難に陥りました。

HOKUOは高級路線ではありませんでしたが、品質にこだわる分、コストを抑えるのが難しかったというジレンマがありました。ブームが去り、消費者がよりシビアに「価格と価値のバランス」を見るようになった今、中規模以上のチェーン店が生き残るためには、抜本的なビジネスモデルの変革が必要だったのです。HOKUOの閉店は、パン業界全体に押し寄せた「冬の時代」の象徴とも言える出来事でした。

鉄道会社がパン屋を手放す経営的な背景

鉄道会社にとって、グループ内に飲食事業を持つことは多角化戦略の一つでした。しかし、近年の鉄道経営は「選択と集中」が加速しており、自社でリスクを取ってパンを焼く必要性は薄れています。ここでは、小田急電鉄をはじめとする鉄道各社の経営判断の裏側に迫ります。

「選択と集中」による不採算部門の整理

鉄道各社は、本業である鉄道事業の収益低下を補うため、不動産やホテル、流通といった多角化を進めてきました。しかし、パン事業のような労働集約型で利益率が低い事業は、効率化が難しく、経営の重荷になるケースが増えています。小田急電鉄が北欧トーキョーの店舗網を譲渡したのも、限られた経営資源をより成長性の高いデジタル分野や不動産開発へ集中させるためです。

自社で小麦粉を仕入れ、工場を動かし、店舗で販売するという一連のサプライチェーンを維持するには莫大なコストがかかります。これを専門業者に任せ、自分たちは「場所（駅）」という資産の管理に徹する方が、リスクを抑えつつ安定した利益を得られます。これは小田急に限らず、多くの鉄道会社で見られる「持たない経営」へのシフトと言えます。

駅ナカにおけるテナント構成の変化

かつての駅ナカは、自社系列の店で固めるのが一般的でしたが、現在は「人気の外部ブランド」を誘致する傾向が強まっています。例えば、話題のスイーツ店や、有名シェフが監修する総菜店など、強力な集客力を持つテナントを入れることで、駅自体のブランド価値を高める戦略です。自社ブランドであるHOKUOよりも、ライフの「小麦の郷」の方が幅広い客層を呼べると判断された可能性があります。

また、ライフのような大手小売業は、物流網や仕入れの規模が段違いに大きく、コスト競争力があります。鉄道会社が自前で頑張るよりも、プロの小売業者に場所を貸す方が、利用者にとっても「商品の充実」というメリットが大きくなるケースが多いのです。駅ナカは今、自前主義の場から、最強のプレイヤーが集うマーケットプレイスへと進化しています。

労働環境の変化と店舗運営の難しさ

パン屋の運営は、早朝深夜の作業が避けられず、働き方改革が叫ばれる現代において非常に管理が難しい業態です。鉄道会社という大企業の子会社であれば、コンプライアンスの遵守も厳格に求められるため、運営コストはさらに膨らみます。特に駅ナカ店舗は限られたスペースでの作業となり、環境の改善にも限界があります。

こうした労働環境の課題も、事業を継続する上での大きなハードルとなっていたはずです。人を確保し続け、適切なサービスを提供し続けることの難しさが、全店閉店という極端な形での決着を後押しした可能性も否定できません。街のインフラとしての役割と、持続可能な経営の両立は、それほどまでに困難な課題となっていたのです。

北欧パン閉店理由とこれからの駅ナカ・ベーカリー

まとめ

北欧パン（HOKUO）の閉店は、多くの鉄道利用者にとって一つの時代の終わりを告げる出来事でした。その理由は、コロナ禍による鉄道利用客の激減、原材料費や人件費の高騰、そして親会社である小田急電鉄の事業再編という、避けることのできない社会の変化が複雑に絡み合ったものでした。

かつて駅の改札を出てすぐの場所にあったあの青い看板、そしてふわりと漂ってきたパンの香りは、私たちの通勤や通学という日常を支える大切なピースでした。現在はその多くがライフの「小麦の郷」などへと姿を変え、新しい街の風景を作っています。HOKUOというブランドは首都圏から姿を消してしまいましたが、そこで育まれた「駅で美味しいパンを買う」という文化は、今も形を変えて受け継がれています。

鉄道と街の関係性が変わり続ける中で、駅ナカの店舗もまた、私たち利用者のニーズに合わせて姿を変えていく運命にあります。HOKUOの閉店を単なる悲しいニュースとしてだけでなく、私たちのライフスタイルが大きく変わった証として捉えることができるかもしれません。次に駅を利用する際、かつてHOKUOがあった場所に目を向けてみてください。そこには、変化し続ける「街の今」が映し出されているはずです。